# 「情報が多すぎる／関係ない／見ていない」を減らす：社内向けセグメント設計の基本

こんにちは。Staffbaseのマーケティングマネージャー、Tokioです。

社内コミュニケーションについて伺うと、よく聞く反応がだいたい次の3つに集約されます。

- 「情報が多すぎる」
- 「自分には関係ない」
- 「そもそも見ていない」

どれも発信側の努力不足というより、“届け先が多様すぎる”ことによる設計課題で起きがちです。そこで本記事では、社内向けのセグメント設計を、最小限の手順で整理します。

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## セグメント設計とは何か

大企業・多拠点・多職種の組織ほど、従業員は「役割」だけでなく、文化背景、年齢層、言語、デジタルへの慣れなどが多様になります。すると、必要とする情報も自然に分かれます。  
そこで、社内の受け手をいくつかのサブオーディエンス（小さな集団）に分け、「適切な人に、適切な情報を」届けやすくする考え方がセグメント設計です。

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## まずは「理解」から：集めやすい情報だけで十分

セグメント設計は、最初から精緻にやろうとすると止まりがちです。まずは、把握しやすく、運用にもつながる情報から押さえるのがおすすめです。

- 組織構造：部門・拠点・人数規模
- デモグラフィック：年齢層、言語、在籍年数など
- 働き方：シフト勤務か、現場（フロントライン／フィールド／工場）か、デスクワークか
- 既存チャネル：どのチャネルが既にあり、どう使われているか
- エンゲージメント傾向：モチベーションや参加度の偏りがあるか

ここまで揃うと、次のステップ（ペルソナ）に進めます。

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## ペルソナは「3〜8」でよい（増やしすぎない）

ペルソナは、社内の重要な受け手タイプを代表する“架空の人物像”です。記事では、3〜8程度を推奨しています。

ポイントは、「同じメッセージが全員に同じように効くわけではない」という前提を明確にすることです。受け手の課題やニーズが違えば、伝える順番・表現・粒度・必要な背景情報が変わります。（例：現場従業員には“結論と手順”が最優先、管理職には“背景と判断材料”が必要、など）

ペルソナを設計したら、次に必要になるのは「そのペルソナに当たる人を、運用上どう識別するか」です。

役職・所属・拠点などのプロフィール情報が整うと、届け分けが“絵に描いた餅”になりにくくなります。こうした前提を作れるプラットフォームを選ぶと、セグメント設計が継続しやすくなります。

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## セグメントの切り方：まずは定番の6軸から

セグメント（サブオーディエンス）の作り方にはいろいろありますが、まずは定番の軸から始めるのが安全です。

- 部門（Department）
- 拠点（Location）
- 役職・階層（Management Level）
- 従業員タイプ（Employee Type：現場／デスク、職種など）
- 従業員ライフサイクル（入社、異動、育休復帰など）
- プロジェクト（Projects）

この6軸から、いきなり全部やる必要はありません。おすすめは、「拠点×従業員タイプ」のように、現場に直結する2軸だけを先に押さえることです。

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## 「自動で振り分け」か「自分で選ぶ」か

理想としては“自動で適切な情報が届く”ことですが、運用上は「興味関心で購読を選べる」形も有効です。本人が主体的に購読することで、関心テーマが可視化されるメリットがあります。  
現実的には、次のような併用が始めやすいです。

- 必須情報：自動（全社／拠点／職種など、属性に基づいて最適化）
- 任意情報：選択（興味関心・コミュニティ・学び等）

重要なのは、セグメントが設計図で終わらず、日々の発信で“実際に使われる”状態になることです。  
そのためには、（1）属性に基づく配信（拠点・職種など）と、（2）興味関心に基づく任意購読を、同じ導線で扱えると運用が安定します。Staffbase はこの両方を前提に、情報の届け分けが継続できるよう設計されています。

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## 最小の運用ルール（ここだけ決めれば回り始める）

セグメント設計を「仕組み」にするには、内容より先にルールが必要です。最低限、次の3点だけ決めてしまうのがおすすめです。

1. 全社共通（Everyone）に出す情報の定義
2. セグメント配信にする情報の定義（拠点／職種／役職など）
3. 任意購読に回すテーマの定義（福利厚生、イベント、ナレッジなど）

これだけでも、「関係ない情報が多い」という印象を減らしやすくなります。  
セグメント運用が崩れる原因の多くは、「配信時に毎回手作業で選ぶ」「配信結果が見えない」「購読の導線がわかりにくい」といった“運用摩擦”です。  
こうした摩擦を減らすには、配信対象の管理、購読の導線、反応の可視化までを一体で扱える仕組みがあると現実的です。

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ここまで読んでいただき、ありがとうございます。  
Staffbase では、従業員体験（EX）と社内コミュニケーションに関する知見を継続的に発信し、従業員体験（EX）を支える仕組みづくりを、運用面も含めてご支援しています。  
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