2026年、メールアドレスを持たない従業員にリーチし、エンゲージメントを維持する方法
エンタープライズ企業では、パーソナライズされたコンテンツや、シフトスケジュール、給与明細といった業務サービスを提供するモバイル従業員アプリを通じて、メールアドレスを持たない従業員に情報を届けています。本記事では、従業員一人ひとりにとっての「関連性」をいかにして作り出し、それによって情報の到達度と従業員のエンゲージメントを強化する方法について解説します。
2026年、メールアドレスを持たない従業員にリーチする方法
エンタープライズ企業では、パーソナライズされた情報と、シフトスケジュール、給与明細、トレーニング機会といった実用的なサービスを組み合わせたモバイル従業員アプリを通じて、メールアドレスを持たない従業員に効果的に情報を届けています。
その理由はシンプルです。スケジュールが詰まった多忙な業務の中で、現場従業員がデジタルツールを開く手間を上回る業務上のメリットを感じない限り、情報に時間を割くことはないからです。この層にとって、社内コミュニケーションは「追加で対応しなければならない義務」と見なされた瞬間に機能しなくなります。日々の業務を楽にするツールでなければならないのです。
従業員アプリは、従業員の「時間の価値」を尊重し、パーソナライズによって一人ひとりにとっての「関連性」を高め、情報検索に費やす時間を最小限に抑えることで、まさにその役割を果たします。
Staffbase の顧客であるDiakonie-Klinikum Stuttgartの事例を見てみましょう。従業員 1,600 人以上を抱えるこの病院では、従業員の 3 分の 2 がメールアドレスを持たないという課題に直面していました。その解決策が、従業員アプリ「DIAKnow!」の導入でした。
このアプリは、食堂の掲示板まで見に行くといった、旧来の「プル型」（情報を自ら取りに行く）の情報収集を不要にしました。単にニュースを配信するだけでなく、食堂のメニュー、研修案内、従業員限定の住宅情報といった実用的なコンテンツを提供することで、日々の業務に欠かせないツールとなったのです。その結果、現在では従業員の 70% 以上が積極的にアプリを利用しています。アプリが単なる時間の消費ではなく、確かな価値を提供したことが要因です。
なぜ従業員に情報が届かないのか？ 「ジョウロ」の原則
多くの人は、情報のリーチは技術的な設備の問題だと考えています。「SMS であれ、モニターであれ、アプリであれ、現場従業員向けの情報がどこかデジタルで閲覧可能であれば、それで十分だ」と。しかし、単にチャネルが存在するだけでは、メッセージが実際に届くという保証はありません。本当の問題は、技術的な配信方法ではなく、情報の関連性にあるのです。
多くの企業は、デジタルチャネルを物理的な掲示板の延長線上でしか利用していません。重要だと思われる情報を、フィルタリングすることなく全従業員に向けて一斉に発信するのです。Staffbase では、これを「ジョウロの原則」と呼んでいます。情報を一斉発信してしまうと、企業は情報のリーチが伸びない原因が配信方法の問題ではなく、関連性の問題であることを忘れてしまいます。
現場で働く従業員の日常を想像してみてください。彼らが日中に情報を得るために使える時間は、ごくわずかしかありません。もしこの貴重な時間が、営業チームの戦略メッセージや遠い拠点のニュースといった、自分の役割とは無関係なコンテンツに費やされたとしたら、彼らはやがてその情報に時間を割くことをやめてしまうでしょう。
その結果、従業員は会社の発信するコンテンツに目を通さなくなります。社内コミュニケーションは自分の仕事の助けになるどころか、貴重な時間を奪うものだと学習し、チャネルそのものの信頼性が損なわれていくのです。そして、本当に重要な情報を送る必要が生じた時には、そのメッセージはノイズの中に埋もれてしまいます。
したがって、目指すべきゴールは、単に情報を一方的に発信することではなく、デジタルノイズを排除し、本当に関連性の高いメッセージが現場に確実に届くようにすることなのです。
なぜメールアドレスを持たない従業員は「取り残されている」と感じるのか？
従業員が主要なコミュニケーションチャネルを利用できない場合、それは単に情報を受け取れないというだけの問題ではありません。従業員同士のつながりや会社の戦略的な動きの流れから、切り離されてしまうのです。
こうした孤立感は、従業員体験に直接的な影響を及ぼします。社内での雑談や物理的な掲示板、あるいは直属の上司を通じた段階的な情報伝達によって、情報が遅れてしか届かない状況では、「自分たちは軽視されている」という感覚が生まれてしまうのです。メールやその他のデジタルチャネルにアクセスできない従業員は、自分たちの意見は重要視されておらず、組織の一員としてではなく、単なる機械の歯車に過ぎないのだ、と考えるようになっていきます。
これはすぐに危険な悪循環を生み出します。
不満の増大: 何が起きているかをいつも最後に知らされる、という感覚は、モチベーションを下げる原因となります。
士気の低下: 会社の戦略や成功を知らされない従業員は、自社への愛着心を育むことができません。
離職率の上昇: 大切にされていない、組織の一員として認められていないと感じる従業員は、会社に留まろうという意識が著しく低下し、機会があれば転職してしまう可能性が高まります。
例えば、Staffbase と YouGov による 2025年の従業員コミュニケーションに関する調査 によると、転職を検討している従業員の 63% が、その一因として「不十分な社内コミュニケーション」を挙げています。
これは単なる人材の損失であるだけでなく、現場従業員の高い離職率は、最終的に採用や研修に莫大なコストを発生させます。さらに、情報不足は生産やサービスにおけるミスの原因にもなります。安全に関する指示やプロセスの変更が、遅れて、あるいは不正確な形で伝わるためです。
ヘルスケアのような業界では、高い離職率は依然として深刻な課題です。City & County Healthcare 社はこの問題に直面し、従業員の定着を戦略的な優先事項としました。
LinkedIn Live のインタビューで、カルチャー・コミュニケーション＆戦略部門の責任者であるSarah Tarnowski 氏は、従業員アプリの導入と、評価・称賛制度の強化を並行して行うことで、同社が従業員満足度と定着率の両方をいかにして改善したかを説明しています。
なぜ従業員は、会社のアプリを個人のスマートフォンに入れるべきなのか？
メールアドレスを持たない従業員がアプリをインストールするのは、単に多くの情報を受け取るためではありません。そのアプリが、日々の業務を楽にしてくれるからです。共有端末で数分かかっていたシフトスケジュールの確認、休暇申請、給与明細の閲覧が、スマートフォンなら数秒で完了するのですから、そのメリットは明確です。
価値さえ提供できれば、私物端末の業務利用は次の理由で役立ちます。
時間の節約であって、時間を奪うものではない: 従業員アプリを「パーソナルアシスタント」として位置づければ、邪魔なものとは見なされません。日曜の夜に月曜朝のシフトを確認したい人にとって、自分のスマートフォンで手軽に確認できる利便性は非常に価値があります。ここでも「時間の価値」という考え方が、有利に働きます。
仕事とプライベートの切り分け: LINE や SMS とは異なり、専用の従業員アプリは、仕事とプライベートの間に明確な境界線を引くことを可能にします。コミュニケーションチームがプッシュ通知に関する明確なルール（例：週末はプッシュ通知を送らないなど）を定め、従業員のプライベートを邪魔しないようにすることを推奨します。
組織の一体感を醸成: メールアドレスがないと、現場従業員は組織にとって重要な存在ではないのだと感じることが少なくありません。自分のスマートフォンにアプリを入れることで、彼らは初めて、デスクで働く同僚と同じ発言権と、同じレベルの情報を手にするのです。
私たちのデータは、個人的な実用性こそが利用定着の鍵であることを示しています。Staffbase の顧客の4社に3社が、70% を超えるアクティブ利用率を達成しています。これは、全従業員の3 分の2以上が、一定期間内に少なくとも一度はアプリを開いていることを意味します。
この利用率の高さは、アプリが時間の節約に役立つものであれば、従業員は進んで自分のデバイスを使おうとすることを示しています。コミュニケーションチームにとって、これは明確な利点をもたらします。実用的なサービスを通じて日々の業務が簡素化され、戦略的なメッセージが受け入れられやすい状態で届き、緊急の更新情報はプッシュ通知によって数秒で配信できるのです。
従業員アプリが摩擦を生むのではなく、従業員の時間の節約に役立つものであればば、投資対効果は自然とついてきます。こちらのブログ記事では、高い利用定着率が、いかにして日々のユースケースを測定可能なコスト削減とビジネスインパクトに変えるかをご紹介しています。
メールアドレスを持たない従業員を、アプリに惹きつけるコンテンツとは？
コミュニケーション担当者との対話からは、常に明確なパターンが見えてきます。デジタルな食堂のメニューや病気休暇の申請といった業務サービスを統合したアプリは、アクティブユーザー率が常に90%を超えるのに対し、ニュース配信のみのアプリは、全従業員のごく一部にしかリーチしません。
例えば Wuppertaler Stadtwerke 社は、会社のアプリでデジタルの給与明細を提供することで、利用率を飛躍的に向上させました。明細を確認したい人は、アプリ内でしか見ることができないようにしたのです。MyTheresa 社が従業員に提供する食堂の決済登録のような限定サービスや、Weber Food Technology 社が提供するシフトスケジュールやレストランガイドも、同様に効果的でした。
従業員向けのキャリアプランニングでさえ、統合することが可能です。Team Cowabunga（ドミノピザ）は、アプリ内で直接「キャリアマップ」を使い、現場従業員に管理職への道筋を示し、関連するトレーニングを提供しています。どのシナリオにおいても、従業員は日々の利便性を求めてアプリを使い始め、最終的にはコミュニティの一員として定着していく、という構図が明確です。
従業員アプリのどのような側面が最も実用的価値を持つかを視覚的に理解していただくために、Staffbase で「コンテンツ・マグネット」と呼んでいる、最も人気のある15の要素を以下のグラフィックにまとめました。
パーソナライズが、情報のノイズを取り除く
前述の「ジョウロの原則」を避けるために、パーソナライズは最も重要なツールです。不要な情報のノイズから従業員を守り、本当に重要な情報だけを届ける役割を果たします。これには、連携して機能する2つのレベルがあります。
1. ターゲットを絞った配信（トップダウン）
コミュニケーション部門がフィルターとして機能します。会社全体に向けて「ジョウロ」で情報を一斉配信するのではなく、「スマートターゲティング」を活用するのです。
例えば、ある工場で働く整備士は、自分の担当エリアに関する安全アラートをプッシュ通知で受け取りますが、500キロも離れた本社の食堂メニューで煩わされることはありません。戦略的に重要なコンテンツも、関連する従業員に限定して配信することで、一斉配信よりもはるかに確実に届けることができます。
2. 従業員自身による選択（ボトムアップ）
従業員は、従業員アプリのコンテンツを自ら部分的に取捨選択することもできます。例えば、どのコミュニティに参加するかを自分で決めることができます。社内サッカー大会や住宅情報に興味がある人には更新が届き、それ以外の人にはこのノイズは届きません。
この二重のフィルタリングを通じて、従業員の限られた時間を尊重することができます。こうしてアプリは、多忙な日々の業務において求められる的確な関連性を提供する、不可欠なツールとなるのです。
会社のメールアドレスがない場合、従業員アプリへのログインはどうするか
従業員が会社のメールアドレスを持っていない場合でも、一度登録を完了すれば、その後は通常通りアプリを使用できます。Staffbase では、このプロセスを「1回限りのオンボーディング」と「日々の簡単なアクセス」という2つの段階に分けて考えています。
会社メールなしでの安全な登録: メールアドレスを持たない従業員のユーザー登録は、従業員固有のユーザー名とワンタイムパスワードを送付することで行います。これは個人のメールアドレスに送信するか、それも利用できない場合は、直接手渡しまたは郵送で届けます。初めてアプリを開く際に、利用者はこれらの認証情報を入力し、自分専用のパスワードを設定します。これにより、アカウントの安全性が確保され、利用者本人が迅速にアカウントを有効化できます。
日々の業務では、数秒で情報にアクセス: 一度登録すれば、その後の手間はかかりません。従業員はアプリにログインしたままにするか、自分で設定したパスワード、指紋認証、顔認証、またはデバイスのパスコードを使ってサインインできます。
Staffbase では、当然ながら社内コミュニケーションに自社アプリを使用しています。私自身、もう4年近く毎日ログインしていますが、利用開始のハードルが非常に低く、コンテンツが日々の業務に不可欠だからです。私は常にログインしたままにしているので、スマートフォンのロックを解除してアプリを開くだけで、すぐに最新情報を把握できます。
メッセージが本当に届いているか確認する方法
メッセージが本当に届いているかを確認するための最初のステップは、利用率を見ることです。例えば、Staffbase 従業員アプリの管理者であれば、何人の従業員が登録し、アクティブにアプリを利用しているかを正確に確認できます。これが、従業員エンゲージメントの基盤となります。
しかし、ご存知の通り、誰かがアプリを開いたからといって、そのメッセージを本当に自分の中に落とし込んでいるとは限りません。戦略が本当に機能しているかを知るには、もう少し詳しく見る必要があります。Staffbase の Smart Impact は、3つの柱に焦点を当てることで、この点を明確にします。
閲覧状況とインタラクション: 投稿のリーチに加え、従業員がコンテンツにどう反応しているかを確認します。
センチメント: 従業員はメッセージについてどう感じているでしょうか？ポジティブな反応か、懐疑的か、あるいは無反応か、といった感情を把握します。
アラインメント: これが最終目標です。従業員は会社の発信するメッセージを前向きに受け止めているでしょうか？全員が同じ方向を向いているでしょうか？
単に「ニュース」を投稿するだけでなく、戦略目標に合わせたターゲットキャンペーンを作成できます。統合されたアラインメント調査を通じて、ターゲット層がコアメッセージを理解し、支持しているかを直接測定することが可能です。
これらのインサイトにより、すでに1,500社以上の Staffbase の顧客が、自社のコミュニケーションを継続的に改善することに成功しています。現場従業員が会社のメッセージをすでに自分の中に落とし込んでいるかどうか、そして、どこでさらなる関連性を生み出す必要があるかを、正確に把握できるのです。
単一のデジタルチャネルだけで、全従業員に情報を届けることは可能か
従業員アプリは、メールアドレスを持たない従業員に確実に情報を届けるための最も強力な手段です。SMSやデジタルサイネージといった他のチャネルと比べ、いくつかの決定的な利点があります。
双方向のコミュニケーション: 従業員が「いいね」をしたり、コメントをしたり、アンケートに参加したりといったインタラクションが可能なのはアプリだけです。SMSやデジタルサイネージによるコミュニケーションは、完全に一方通行のものです。
パーソナライズ: 社員食堂のスクリーンはすべての従業員に同じコンテンツを表示しますが、従業員アプリのコンテンツは一人ひとりに合わせて配信することができます。
効果測定: アプリと Staffbase Smart Impactを組み合わせて使えば、 メッセージが単に送信されただけでなく、理解されたかどうか知ることができます。
そうは言っても、情報の到達度をさらに高めるために、補足的に他のチャネルを使うことが有効な状況もあります。
デジタルサイネージ: 生産エリアや休憩室では、大きなスクリーンが、スマートフォンを携帯していない人の目も引きます。重要な更新情報に注意を向けさせ、「詳細は今すぐアプリで！」といった、アプリへの誘導役としても機能します。
SMS: 本当の緊急時には、アプリのプッシュ通知と並行して、SMS が非常に強力な手段となります。例えば、ホールから避難する必要がある場合や、拠点が急遽閉鎖される場合などに、数秒で従業員に情報を届けることができます。
スマートフォンを持っていない従業員への対応
スマートフォンを持たない従業員にも確実に情報を届けるには、従業員アプリのデジタルコンテンツを物理的な職場空間でも参照できるよう、ハイブリッドな「情報ポータル」を設ける方法があります。利用するテクノロジーの有無によって、会社への帰属意識が左右される状態にしないことが非常に重要です。
これを実現するために、実績のある3つの「橋渡し」となるテクノロジーを活用できます。
共有端末: 休憩室や主要拠点にキオスクシステムを常設すれば、個人のデバイスがなくてもイントラネットにアクセスできます。当社の顧客である Mytheresa 社は、情報アクセスにおける機会の平等を維持するために、このアプローチを成功させています。
デジタルサイネージ: 製造エリアなどに設置した大型スクリーンは、情報の「ティーザー（注意を引くための仕掛け）」として機能します。最も重要なニュースの見出しや業務上の情報を表示し、詳細はイントラネットで確認するように促します。
SMS: 重大な安全警告や緊急メッセージについては、SMSを「最低限誰もが利用できる共通手段」と考えています。アプリ機能のない旧式の携帯電話にも届き、アラートが全従業員に同時に確実に届くようにします。
社内の反対意見への対応
IT 部門は、「ハイブリッドなコミュニケーションチャネル（アプリ、ターミナル、デジタルサイネージ、SMS）は個別ソリューションの寄せ集めとなり、メンテナンスコストの増大やセキュリティリスクにつながる」と反対するかもしれません。しかしStaffbaseなら、すべてのチャネルを単一の従業員体験プラットフォームで管理するため、この複雑さは解消されます。サイロ化されたシステムの代わりに、IT 部門はすべてのエンドポイントを一元管理できる、極めて安全な「信頼できる唯一の情報源」を手にします。これにより、個別の場当たり的な対応は不要になります。
Staffbase では、利用するテクノロジーの選択によって、誰も置き去りにされるべきではない、と考えています。会社におけるプロフェッショナルなコミュニケーション戦略では、従業員の 95% にはアプリを利用してもらいつつも、残りの 5% も共有端末、デジタルサイネージ、SMS を通じて同じレベルの情報を受け取れるようにします。こうすることで、社内に情報の「二層構造」が生まれるのを防ぐのです。
結論: コミュニケーションは、それ自体が目的ではない
メールアドレスを持たない従業員に情報を届けることは、単に技術的なリーチを最大化するだけでは達成できません。基準にすべきは「関連性」です。現場従業員の「時間」という限られた資源を尊重し、社内コミュニケーションを、面倒な「情報を探しに行く義務」から、真に役立つツールへと変革するとき、社内に存在する「二層構造」は、ほとんど自然に消えてなくなります。そして、最も重要なメッセージが、従業員に確実に届くという安心感を得ることができるのです。
Diakonie-Klinikum Stuttgartのコーポレートコミュニケーション責任者であるFrank Weberheinz氏は、このアプローチが実際に機能する理由を次のようにまとめています。
「Staffbaseの社内コミュニケーションプラットフォーム『DIAKnow!』のおかげで、私たちは、職場でコンピューターにアクセスできない人も含めて、従業員一人ひとりに情報を届けることができています。このモダンで直接的なコミュニケーション方法は、従業員にとても好評です」
企業にはそれぞれ独自の組織構造があり、コンテンツ・マグネットも異なります。どのコンテンツやサービスが現場従業員をアプリへと惹きつけるのか、そしてチームにとってログインプロセスを可能な限りスムーズにするにはどうすればよいか、ぜひ一緒に見つていきましょう。
注記： この記事は、2026年2月時点の Staffbase の見解およびエンタープライズ市場の状況を反映したものです。